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血圧計

看護師の医療行為が禁止になる?

投稿者: | 2016年3月24日

医療従事者の定義

近年、薬剤師が聴診器を携帯し、副作用の早期発見のためのバイタルチェックを行ったり、地域の医療に貢献する様になってきています。
看護師はより医療の現場の中心で勤務しているため、医師に代わってできる処置があります。
例えば怪我の手当や注射などは医師に代わって行うシーンに遭遇する事がありますが、医師の人材不足が問題となっている今、こうした医療関係の専門職によるサポートが益々必要になってきています。

身近なところではレーザー脱毛の様な医療行為でありながら、病気治療ではないため保険が効かない処置に対して、本来医師免許を持つもののみが行うことができる、とされています。
しかしながら、実際には医師の指導の下看護師が行うケースが多いのです。
この様に、既に看護師は既に様々な現場で活動しているのです。

看護師の医療行為の範囲

看護師は入院患者のケアを直接行う職務ですが、医師に代わって血圧の測定や検温などのバイタルチェックを行い、異常ありと判断した場合医師に知らせます。
「異常」と判断する能力が既に看護師に求められているのです。

最も患者に近い位置にいる看護師に医療行為の一部を任せる事で、患者の急変に対してよりスピーディーに処置する事が出来るのです。
そのため、2013年に厚労省は看護師の医療行為が一部解禁とすることを決めました。
看護師に任せる医療行為の範囲とそれに対する研修も含め、2015年スタートを目途に準備が進められていました。

看護師に求められる処置

現在、気管挿管や脱水症状のある患者への点滴などは、医師の指示が無くても看護師が必要と判断した場合行うことができるようになりました。
最終的に看護師に求められる医療行為は、入院している患者が床ずれで壊死した組織を除去したり、人工呼吸中の患者への鎮静剤の投与などです。

医師の指示が無くとも看護師が行うことのできる医療行為を「特定行為」とし、全部で38の項目があります。
専門知識と高度な技術が必要とされるため、看護師は研修を受けなければなりません。
特定行為の詳細については、こうせう労働省の公式サイトで確認できます。

特定看護師

保健師助産師看護師法第37条2項に「特定行為を手順書により行う看護師は、指定研修機関において、当該特定行為の特定行為区分に係る特定行為研修を受けなければならない」とあり、特定行為の研修を受けた看護師が特別な資格を得るわけではありませんが、研修を受けていない看護師は特定行為を行うことはできません。

実際には特定看護師という資格があるわけではなく、便宜的に特定行為の研修を受けた看護師をとの様に称している機関もあります。
今後の課題としては、そうした行為による医療事故が発生した場合の責任の所在や処置など、問題は山積なのです。